「こちら側が正しい」と早い者勝ちに決めた方が勝ち。
「正しいかどうかよりも、先に法律にした方が勝ち」
一度植え付けられた価値観を、そう簡単には捨てられない、という人間の性質
絶対多数になれば、民主主義も独裁政治も同質になる。支配者が抑えなくても国民が抑えてくれるから。
ヒットラー（独裁者）個人に代わって、洗脳された国民が独裁者になるからだ。
ただ、国民はその意識を持っていない。
アメリカで過去行われた非正統医療
（と言っても西洋医学一派が勝手に自分たちだけを正統と法律で縛っただけのことだが・・・これについては世界医薬産業の犯罪、医療殺戮という本に詳しい）
を排除した歴史を紹介した記事でした。
それがカイロプラクティック。
そして、似たような非正当医療が全面排除までは逝かなくても社会的に抹殺もしくはインチキ療法だとされるような事が行われているのも、すべては「医療選択権の自由」剥奪という事に繋がると思います。
「唯一の医療」としての「現代医学（対症療法的西洋医学）は他の医療、医学を排除してしまうのでは、国民は「選択の自由」がされないわけです。
法的に取り締まる事も必要だが、本当に害のある医療
（本当の医療という意味では西洋医学のガン療法などはまったく「有害」であり「無効」であることが知れてきています。その点では西洋も東洋もその他の民間医療でも同質、害があるかないかという意味では、現代医学の中身を精査すれば幾らでも出てきます。そして、アメリカではそれを既に出し始めました・・・・・「絶対受けたくない医療」という本。）
かどうかは、第三者的立場で調査しなければなりません。
ただ、いま現在法律で（日本では）西洋医学だけが正統医学であるかのように定められているだけで、世界では珍しい国だということでした。
その他民間医療なども細々とされているようですが、なんと言っても国民健康保険が適用されるのは西洋医学の監視の元で・・・という様に、あくまでも代替とか補完とか言われ、決して主役にはなり得ないのです。
国民の税金（医療保険）でまかなっている医療費なら、国民の自由選択権を認めるべきです。しかも法律で縛るなどということは、一切の偏見を捨てて公平な立場で各医療を精査して、それを求める人が居るのなら、認め、税金（保健料）であるなら、そちらにも適用するべきです。
どれがその人にとっての希望する医療なのか、そしてその人にとって効果のアル医療なのか、しかも有害、無害も検討しないとなりませんが、とにかく、選ぶ権利は国民に有り。
西洋医学一偏頭に凝り固まった行政や法律で、医療の自由選択権を奪うということは、民主国家とは言えませんね。
企業で言えば独占企業、政治で言えば独裁政治、医療の世界でもそれが行われ続けてきたのですが、日本人は『医療』と言えば「西洋医学」と教えこまれ、信じてきたわけです。
しかし、心の奥底では「全面信頼」をしていない。
だからこそ、百花繚乱のように色々な民間療法が陰でもてはやされている。
その中には本当にインチキもあるでしょうし、その中にインチキがあるからすべてインチキや迷信だとしてしまうのはあまりにも単細胞的思考です。
特に現役の医師がそういう教育を受けてきたためか、民間医療などと聞くと、即インチキ、とか有害、無益だとか思うので、進んで調べる気もないようです。
一般人も医学と言えば西洋医学だけが正統な科学だと信じ切っていますから、（大多数）ご自分がその正当医療で酷い目にあったり、なかなか治らないようになってから、ようやくその「怪しい」代替医療とか民間医療などに飛びつくわけです。
だが、根本的な事を知らないで、なんでもいいから治してくれるモノなら・・・というクレクレ詐欺に引っかかるように、その依存体質では本当の医療を探し当てるのは難しいのかも知れません。
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松本英聖著 「医学と生命」より
212P
非正統療法（民間療法）復活の動き
一九九〇年四月、米国議会技術評価局（ ※ ）は、『ガンの非正統療法』（※ ）と題する衝撃的なレポートを発表した。特筆すべきことは、このレポートが、現在の正統的ガン療法（近代医療）は科学的に証明されたものではなく、また有効性においても非正統療法（民間療法）と比べて大差がないことなどを示す豊富な資料を挙げて、近代医療の虚構性を明らかにしたことである。
そして非正統療法を蔑視するのは医学界の権威主義に基づくもので、そうした独善的な偏見を捨てて、公的な研究・助成体制を早急に整えるよう求めた七項目の提案を政府、ガン研、医学会に提出した。
この米国議会の動きは、先進国における現行医療体制の見直しを迫るもので、これまで不当に蔑視されて来た中医学を始め非正統療法の再評価と復活を促すことになろう。
こうした時代の流れの中で、日本においても、一九八八年（昭和六三年）に民間療法（療術）の研究団体（財・全国療術研究財団）が厚生省から正式認可され、民間療術の適正化と療術師の自主的資格認定制度など健康づくりのための新しい動きが始まった。そこで日本の療術制度の沿革と今後の動向について簡単に述べさせて頂く。
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西洋現代医学というと、確かに物理的な治療には効果を発揮してきました。
怪我、事故等の物理的治療法など。
しかし、内臓的な疾患には効果無し。 と言うことがM委レポートで明らかにされたのですから、現代医学には慢性病は治せない。じゃあどうする？
ということで本来は各種の医療も検討すべきなのです。
だが、それが出来ない。そこで食の問題になってきたわけでしょう。
その食の問題に対しても今度は食肉業界や乳製品業界などから反発も出てきて、なかなか究極のところまでは進まない・・・というのが現状でしょう。
それでもアメリカではかなり食事改善が行われてきたようで、ガンは減少してきたというのです。
ところが・・・やはり日本はツンボ桟敷に座らされたまま・・・何十年
その様な情報はおいしゃ様でも知らぬ仏のお富さん。
そして、ガンの増加はますます意気盛んのご様子で。
しかし、ガンが悪いと言うよりも、食と結果としての悪疫体質でガンが処理するという考えで言えば、自然の結果なのですが、それに対して、攻撃的（ガン攻撃はその人の生命に対して攻撃するのと同じだから）医療を相変わらず行っているという現実。
それに気づいているのは医師の方ばかり、患者の方は相変わらず全面依存症患者ばかりで、そのような話があってもまったく意にも介せず、昨日も今日も明日も、その攻撃的医療に命をかけているわけです。
こうしてみると、本当に悪いのは製薬メーカーとか医師とか、真実を伝えないマスメディアとかでは無いのではと思うほど、患者の知ろうとしない意識です。
もうこのような話は数十年前からあった話、そして今やインターネットで調べたり、本でもかなりあるわけで、このような情報を知ろうとしない素人こそ、悪の根源ではないか！
となると、自業自得じゃないのか？
などと腹立たしくなってきて、もうやめます。
次はそのツンボ桟敷に座って幾十年の日本酷の話です。
松本英聖著 医学と生命より
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213P
第六章、 日本における療術制度
－ その沿革と今後の展望
療術とは何か
療術とは、電気・光線・手技などの安全無害な物理的手段を応用した施術法の総称で、そのルーツは大正年間に欧米から導入した整体法や物理療法に東洋古来の医療観を加味して発達した日本独自の施術法だ。この目新たらしい療法が慢性病等に大変よく効くことから一世を風靡し、戦前は医師や鍼灸師等とは別の法令（療術取締規則）によって自由開業（届出制）が認められていたので、短期間の中に広く国民に定着していった。
ところが、この療術は戦後の占領政策（サムス勧告）に基づく医療制度改革（昭和二二年）によって、戦前から開業していた既得権者以外は、全て禁止されてしまった。一体、療術に何の罪があると言うのか。しかし、当時はマッカーサーの威光は絶対的であり、泣く泣く従わざるを得なかった。戦後悲話の一つである。
だがーー、この理不尽と思われた法規の解釈が、実は行政当局の誤りであることが、十三年後の最高裁判決（昭和三五年）で確定した。その論旨はこうだ。
「現行法が禁止しているのは有害の恐れがある療術のみで、有効無害なものは含まれていない。従ってその判断をせずに有罪とした判決は無効であり、高裁に差戻す」という画期的な判断を示し、翌日の大新聞は「有害でない療術は誰でも出来る」と三段抜きの見出しで大々的に報道した。まさにコペルニクス的判決と言えよう。
そこで国会でもこれが大きな問題となったため、厚生省としても従来の政策を見直さざるをえなくなり、「無害な療術の範囲と療術の位置づけ」等の調査を実施することになった。ところが、その調査結果は未だに公表されず、結論が出されないまま、三十五年も放置されているのだ。
こうした膠着状態が続く中で、世間では医師会が療術に反対するためだ、という尤もらしい噂が伝わっていた。
これに対して、当時、日本医師会長として強力な政治力を揮い、喧嘩太郎の異名で知られた故武見太郎氏は、療術問題に対する医師会の見解を次のように述べている。
「そもそも医療と言うものは、医師だけでなく国民の創意工夫によって進歩するものである。従って、日本医師会は療術の健全な発展を願っており、制度化には反対しない」と明言すると共に「療術問題の解決を遅らせているのは役人の事大主義だ」と手厳しく批判している。
では何故そうなのか。この疑問に迫ってみよう。
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