世界医薬産業の犯罪
PART2 化学・医学・動物実験コンビナート医学シンジケート●医学シンジケートの組織動物実験シンジケート●潜入的浸透●動物実験シンジケート事情 イギリス●動物実験シンジケート事情 フランス●動物実験シンジケート事情 アメリカ●動物実験はビジネス●シンジケートの法王
以下転載ーーーーーーーーーーーー
医学シンジケート
シチリアとドイツの王、ホーヘンシュタウエン家のフリードリッヒニ世が、当時はびこっていた金儲け主義のニセ医者の手から病人を守るため、勅令を公布して医学の権威というものの基盤を築いたのは一三世紀のことだった。それによって、国家の認可を受けた「医師」が誕生し、そのドクターのみが合法とされた。「ドクター」という言葉そのものが、この時作られたのである。
しかしながら、人間というものはいつの時代も変わらぬものらしく、この時代も、ほどなく、にせ医者たちが一致団結し、国家権力さえも介入できない強力かつ利己的なシンジケートを作り上げた。国によって「認可された」ドクターたちの方は、患者にのみ利益のあるお金のかからない自然療法を行なっていたのであるが、これは当然のことながら、にせ医者どもの濡れ手でアワ式の金儲けにとっては大変な脅威だった。そこでにせ医者どもの画策で「認可された」ドクターの方が、逆に「にせ医者」の烙印を押されて追放されたり、果ては牢に入れられたりする始末だった。そして本当のにせ医者どもは、イカが墨をまいて身を護るように、自己防衛にこれつとめたのである。
中世では、不可思議なおまじないの呪文や七回ものミサで祝福された奇跡の聖水などが治療に用いられていたが、これに代わって現代では、化学式が奇跡の薬として登場する。そしてその化学式が複雑になればなるほど、薬の値段は高くなり効果は大きくなる。この図式は中世そのままだろう。
今日でも我々は病気が治った場合、それが自然の力によるものではなく、薬の力だと考えるよう条件づけられてしまっている。
しかし、薬の副作用さえも克服して病気を治したのは、この自然の力なのである。
当然、大多数の人々(大多数はいつも間違っているロスコモン)は、それを認めはしないだろう。それは自らの愚かさを認めることになるのだから。
医師という選ばれた司祭階級だけが、健康の奥義を知っているのだという一種の神話を、医学権力は作り上げてきた。これは化学工業シンジケートの宣伝力に支えられた医学の入念な陰謀であり欺瞞なのである。
現代では、そもそもいったい誰が医師を認可する権利をもっているのだろうか。それはもちろん、すでに十分な名声を得た他の「すでに認可された」医師たちだ。では彼らはどのようにしてその名声を得たのか。もちろん、「自然」のみが「最高治療者」であるということを認めることによってではない。自分自身を「最高治療者」すなわち病人の「救い主」として押し出すことのできる厚かましさによって、その名声を獲得したのである。
医学は科学ではない。それゆえに、人をだませる才能があり、人と共謀しようとする積極性のある者が、医学界では指導的地位につきやすいのである。
クルト・ブリューヒェルは一九七四年『白い魔術師』(ベルテルスマン社、ミュンヘン)を出版したが、その中で彼は、西ドイツ製薬業界のインチキの実情を暴露し、業界こそが各種の慢性病、奇形、癌などの増加の最大の仕掛人であるという点を証明してみせた。拙著『罪なきものの虐殺』でも述べたが、『白い魔術師』の最初の出版元であるミュンヘンのベルテルスマン社は、発売後間もなく『白い魔術師』を市場から回収するよう「説得」されてしまった。ベルテルスマン社はドイツ国内で最大の発行部数を誇る『シュテルン』などの雑誌を出しており、こういった雑誌への大広告主とけんかのできる立場にはなかったのである(『白い魔術師』は後日、フィッシャー社で再版された。
同社は広告主の圧力が問題になるような雑誌類を出版していない)。
この間にブリューヒェルはさらに『医学シンジケート』(ロファルト、一九七八年)というタイトルの、ドイツ医学界の内幕ものを出版している。
クルト・ブリューヒェルは、長年、医学関係団体や製薬会社への特派員をつとめていたことのある、医学雑誌の編集者である。それゆえに、彼が医学界にタックルをかけた時、自分の書いている内容については熟知していたはずである。現在、我々にとって本書のコンテクストとの関連においてもっとも興味のあるのは「医学シンジケートとその組織」という章だろう。次のような書き出しである。
最近の辞書によれば「シンジケート」という語には、主に次のふたつの定義が与えられている。
１ 独自の法体系と行政機能をもつビジネス団体。カルテルの、より結束の強い形式。
２ アメリカにおいては、合法的企業体の仮面に隠れた犯罪組織。
すぐお分かりになるように、このふたつのタイプの「シンジケート」は、本質的にはまったく同じものである。そして我が国の医学界組織のあり方は、この「シンジケート」という語によって定義されるにふさわしいものだろう。
商業的な面から見たシンジケートの特徴を挙げてみる。
１ ある特定の品物やサービスの独占――すなわちそのタイプの品物やサービスを必要とする人は、シンジケートからしかそれを得られない。そこでシンジケートの力は無限に巨大化し、市場や社会に脅しをかけるのが可能となる。
２ シンジケートの存続のための厳しい内部規制。各メンバーはその規制への絶対服従を要求される。逸脱は、シンジケートの基盤――すなわち独占体制を揺るがすものとして、すべて厳しく罰せられる。
３ シンジケートの収益の最良の部分は、シンジケート内外の政策を一手に握っている少数の指導者のものとなる。シンジケート内の一般メンバーにも、国民の平均をかなり上回る収入は約束されているが、莫大な収入を得るのは、わずかな人数の上層部の人々に限られる。
さらにブリューヒェルによれば、一般に、シンジケート内の法体系と国の法体系とは衝突する場合が多いという。そのため、シンジケートは秘密結社のごとき様相を呈し、自らをその国の法の枠外にある――あるいは法の上位にあると言った方がよいかもしれないが――とみなすのだという。
ともかく、シンジケートは独自の法をもち、その法を情容赦なく内外に適用する。自身の内部での反抗者との抗争、そしてシンジケートの利益の妨げとなる外部のあらゆる人物や社会との抗争――こういった内外での絶え間ない抗争が、シンジケートの活動を特徴づけている。
ブリューヒェルの分析は、ドイツ医学界についてのものであるが、どこの国の状況も同じようなものだろう。
ある国の医学界と、別の国の医学界との協力関係は単なる紳士協定力と金という同じ理想を共有する紳士たちの協定にすぎないという点を付け加えなくてはならない。それゆえにある国では大きな利害関係の絡む問題であるためにその国の医学界が強力に介入しているが、他の国ではその問題にまったく介入しないという場合が往々にしてある。例としてBCGのケースを挙げてみよう。フランスでは一九五〇年、多数の良心的な医師たちの猛反対を尻目に、学童や軍人に対しBCGの接種が義務づけられた。「人道的配慮」から接種は「無料」ということにはなっているが、もちろん納税者がちゃんと代金を支払っているのであり、かのパスツール研究所が毎年ワクチン何百万人分かの利益を受け取るという仕組になっている。しかし、他の国の医学界がこのフランスの制度に右へならえをすることはない。むしろある国ではBCGの危険性が公然と批判されさえする。
その国では誰もBCGで利益を得ることがないためである。
アメリカでは、ポリオの「究極的解決策」として、(アメリカ製)ソークワクチンおよびセービンワクチンが一時大変なもてはやされぶりだった。しかし当時、ポリオはすでにほとんど絶滅しており、かえってワクチンの接種が原因で各地でポリオが復活したというのが実情だった。一方、フランスで採用されているポリオワクチンは、ソークでもセービンでもなくレピンワクチンである。
ピエール・レピンとは、パスツール研究所長その人なのである。そういえば、BCGがフランスで義務化された時のパスツール研究所長はカルメットだった――蛇足ながら、BCGのCはカルメットのCである。
一九七五年イタリアで、非常に象徴的な事件がおこった。薬事委員会が数千種の薬をリストアップし、それらがまったく無効、あるいは危険であることが証明されたとして、健康保険カタログからはずすよう要求した。報道機関はすでにその薬品リストを公表していた。ところが薬事委員会の上位に立つ最高保健協会が乗り出して、薬事委員会の要求をくつがえし、全薬品をもとのままカタログに残すとの決定を行なった。このようにして、国民の健康よりも製薬業界の利益が優先されたのである。この一例を見ても、医学権力の独裁の前に、良心的な医師たちがいかに無力なものでしかないかが分かるというものだろう。イタリアがとくに例外的なわけではない。むしろ典型的というべきだろう。
一九七八年六月二十三日、ウィスコンシン州の『デイリー・ノースウェスタン』など少数のマイナーな新聞だけに載った「安い薬の供給を妨げる裏工作」という次の記事も、象徴的と言えよう。
しかし、記事として出たことにより記事の行間に隠された問題点を察知し得た人々が少数とはいえいたことにはなる。
薬事法改正支持グループが今日、語ったところによれば、製薬業界は、安い薬を供給するために作られている州条例をくつがえす工作を密かに全国規模で行なっているという――この改正支持グループの母体は、全国退職教育組合、ニューヨーク州議会などであるが、彼らによれば、二流銘柄の薬品を製造している製薬会社の連合団体が、密かに運動して、かなりの州で州条例を変更させたり廃止させたりしてきた」という。これまでのところ、三八の州で、医師が処方した高価な一流銘柄薬を薬局の薬剤師がより安価な一般薬に変更して売ることを禁止するように、法律が改定されたり廃止されたりした。
ただし、このような曖昧模糊とした記事にさっと目を通しただけで、ことの真相を把める読者はほとんどいないだろう。これは簡単に言ってしまうと、未知の勢力――報道機関があえて実名を明かそうとしないある種の人々が、産業界よりは一般市民の利益のために作られた法律を廃棄させるよう、政治家に働きかけるだけの「影響力」を持っている、ということを示しているのである。
そして、この種の記事は『ニューヨーク・タイムズ』『ワシントン・ポスト』『インターナショナル・ヘラルド・トリビューン』といった体制派大新聞には、なかなか載りにくいのである。
この項の締めくくりとして、イギリス人の開業医でありコラムニストでもあるヴァーノン・コールマン博士が、一九七五年に書いた文から引用させてもらおう。
製薬業界が医学界を取り仕切っているというのが実情であろう。医師たちは製薬会社に、こづき回され、脅しをかけられ、金銭でつられ、すっかり専門職としての自己規制を失ってしまっている。しかし不適切な薬の処方の結果、引きおこされる悲劇に対し、医師たちは全責任を負うべきである。
もともと、産業界の唯一の目標は利潤の追求なのであって、彼らの倫理観の欠如を糾弾するのはフェアとは言えない。責任は明らかに、専門職たる医師の側にある。今や医師というものが、製薬業界からの指示と命令を仰ぐだけの下僕になり下がっており、まだ専門職と呼べるかどうか、そこが問題ではある(『メディスン・メン』モーリス・テンプル・スミス社、一九七五年)。
医学専門家、研究者、科学記者といった別々の人々によるまったく同じ主旨の動物実験擁護論が、各地で同時に持ち上がるという不思議さこれが各地の動物実験産業に対し、反対運動への対処の仕方を指示している中央組織の存在を示唆しているのは確実だろう。
一方で、旧態依然の自称、反動物実験団体の発表する非科学的な声明などの中に、実験擁護団体のそれと驚くほどよく似た論調が見出されることがある。
すなわち、すべての動物実験は(ワグナーの時代から言われているように)最終的には廃止されるのが、倫理的見地からはスジであるが、現時点では必要不可欠であるということが暗黙のうちに了解されている、という論調である。そこでは、動物実験の無益さ以上に、その誤った研究法が引きおこすダメージを糾弾する多くの医療関係者の言葉はまったく無視され続けてきた。すなわち反対派にも擁護派中央組織からの指示が届いているのである。
では、その中央組織とはどこにあるのだろうか。これは謎である。一般にはワシントンDCにあるかのように思われがちだが、どうもそうではないらしい。ICIの本拠地ロンドンか、スイスのチューリッヒにあるらしい。このチューリッヒという都市は、スイスの銀行業の中心であると同時に、バーゼルのホフマン・ラロシュ社の非常に精密な実験装置製造の中心地でもあり、さらに世界唯一のナパーム弾製造会社であるアメリカのダウ・ケミカル社のヨーロッパの拠点でもある。ダウ・ケミカルはチューリッヒに自社の銀行ダウ・バンキング・コーポレーションまで持っている。
化学工業シンジケートが支配的な力を持っているような国ではどこでも、動物実験シンジケートは、科学的かつ高尚な名称を隠れみのにした強力なロビーに守られているものである。
このシンジケートの主な仕事は、一般大衆への「方向づけられた情報の提供」、報道関係者および政治家への「圧力」、そして動物保護団体(動物実験反対団体も含む)への潜入的浸透である。
表向きには、シンジケートは大衆や報道機関に「方向づけられた情報」を提供しているだけである。しかし裏ではこっそりと、政治家や報道関係者を賄賂で操作している。さらにもっと密かに、シンジケートの構成員にマル秘「ガイドライン」を与えて反対派への対処の仕方を指示しているのである。私はこの種の書類を実際に見たことがあるが、中にはきちんと印刷されたものもあったが大抵はガリ版刷りである。「真の動物実験反対論者は菜食主義者であるだけでは不十分。革靴や羊毛製品なども身につけるべきではない」とか「これまで一度もアスピリンを飲んだことがありませんか？」といった類の実験反対論者との論争に使える表現の例が挙げられているばかりでなく、そのような論争に臨む場合の服装や態度にまで、指示の内容は及んでいる。
「論争相手は、服装なども多少だらしない、激しやすい若者である場合が多いので、相手とのコントラストを際立たせるためにも身だしなみをきちんとすることが大切である(必ずネクタイ着用のこと)。ただし、あまりぜいたくな身なりもよくない(グッチの靴はダメ！)。相手がどんなに敵意をむき出しにしてきても、常に礼儀正しく冷静に振る舞え。相手の話を途中でさえぎってはいけない。絶対カッとするな。こちらが落ち着いていれば、相手がカッとなって落ち着きを失う、これがこちらの思う壷」といった具合だった。
しかし、もっとも重要なガイドラインは、動物実験反対団体向けのそれである。これは書面にはなっておらず、私が信頼できる筋から得た情報では、口頭によるものだった。その効果のほどは御存知の通りである。実際このような反対団体への広汎な潜入的浸透が行なわれているからこそ、反対派がいくら騒ぎたてようとも、動物実験シンジケートは安心して活動が続けていられるのである。
あなたの真摯さを証明するために、動物実験者を痛罵してもよい、いや、痛罵せよ。その際、道徳的、倫理的、知的見地からの攻撃は構わないが、決して医学的見地からの非難はするな。これだけはタブーだ(動物実験シンジケートが動物保護団体向けに出しているガイドラインより)。
大企業をはじめとする資金力の曲豆かな大勢力が、政府の内部に潜入して、政治を動かす影の力となっていることは周知の事実だろう。しかし、動物保護団体にまで、この手の潜入的浸透が行なわれていることはあまり知られていない。そしてこの潜入的浸透は大抵の場合、いともたやすく成功するものなのである。必要なのはお金と時間である。この場合どちらかといえば、時間の方が多少よけいにかかるかもしれない。
動物実験反対運動内部への潜入的浸透は、ヨーロッパ各国では相当激しく行なわれているが、アメリカではさほどでもない。というのは、ヨーロッパ各国での動物保護関係の法律は、それが字義通りに施行されれば動物実験がほとんど不可能になるほどの厳しいものであるのに対し、アメリカにはその種の法律がないため、潜入的浸透によって反対派を切り崩す必要性も小さいのである。
さて、そのヨーロッパの現状であるが、動物実験を行なっている研究施設を監督し、法が遵守されているかどうかを監査する委員会が存在する。しかしこれが実はまったくの見せかけにすぎないのである。委員会のメンバーに正統反対派が入り込める余地などなく、結果としてすべて擁護派ばかりで構成されることになる。この委員会は時おり、一応警告の真似ごとは行なう。たとえば、実験動物の食餌内容とか小屋の狭さとかいった程度のことで、それ以上の追及はしない。真の動物実験反対論者はこの監査委員会のメンバーにはいないからである。
ヨーロッパ各国で、歴史があり、資金力も豊かな動物保護団体よりも、新しい団体の方がより積極的な発言をし活動的である理由も、この浸透にあると考えられる。つまり、新しい団体には、まだ浸透が行なわれていないのである。
時として、リーダーの無能さが原因で動物保護運動が自然に停滞し、潜入的浸透を受けているかのように見える場合もある。が、多くの場合、保護団体の活動の非能率さは、外部から慎重に故意に企まれた潜入的浸透の結果だと言えるだろう。
また、ヨーロッパの歴史の古い動物保護団体では、動物シェルターを作るとか、代替法研究(alternateve research)のための基金を準備するなどといった一種の牽制行動が多いのも、潜入的浸透のなせる技だと考えられよう。こうして動物保護団体としての仮面をかぶったまま、実に注意深く巧みに動物実験の実態、すなわち、その明らかな医学的無意味さから、国民の目をそらさせるよう動いているのである。そればかりか、暗に、動物実験の有用性、必要性を宣伝してさえいる。いわく動物実験廃止が実現できるのは代替法が考案されてからである、と。そして、動物実験に基づく現在の医薬研究法は単なる言い逃れの口実で、むしろ昨今の薬害急増の原因となっているという事実を指摘する多くの医療関係者の証言には決して耳を貸さないのである。
さらに、拙著『罪なきものの虐殺』が、ヨーロッパで、皮肉にも動物実験反対グループから無視され悪評をこうむった原因も、この潜入的浸透にあるのだろう。『罪なきものの虐殺』は、医学における動物実験の果たすマイナス効果について科学的包括的に論述した最初の書物だと言わせていただこう。ヨーロッパでの冷たい反応とは対照的に、この本はアメリカの反対グループには好評であり、また世界中の多くの医師からも熱意をこめた賛意を寄せていただいたのである。
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